「国境なき記者団」が発表した、2024年版「報道の自由度ランキング」で、日本はG7の中で最下位となる70位(一位はノルウェー。最下位の180位は「独立した報道機関が存在しない一党独裁国家」のアフリカ・エリトリア)。

これは、ランキング自体の妥当性も含めて色々考えたい題材ですが、ニュースは各媒体ごとのバイアスがけっこう強いので(笑)英語ではありますが、元サイトを直接見るのが良さそうです。

日本が70位の理由は何か。解説文をDeepL翻訳で見てみましょう。

日本は議会制民主主義国家であり、メディアの自由と多元主義の原則は一般に尊重されている。 しかし、伝統的な利害関係やビジネス上の利害関係、政治的圧力、男女間の不平等が、ジャーナリストが監視者としての役割を完全に果たすことをしばしば妨げている。

「伝統的な利害関係やビジネス上の利害関係」という部分は、日本社会にはびこる悪しき忖度根性の表現として的を射てると思う一方、ニュースサイトやSNSなどでは、ジャニーズ問題や文春などキャンセル・カルチャーの急先鋒となっている存在が、それを打ち破る動きとして挙げられているのを目にし、強烈な違和感を感じました。

キャンセル・カルチャーって（「人権」に対する）強烈な忖度の産物ですからね。

むしろ、忖度（というか「おためごかし」という語の方がしっくり来る）無く事実と向き合ったら、メディアが人民裁判的な動きを煽ることなど、自由を逸脱した暴力でしか無い事がはっきりとわかります。

それを踏まえると、「ジャーナリストが監視者としての役割を完全に果たす」という部分についても、妨げられているのではなく、自らの暴力性に目を瞑った欺瞞で疎かにされているようにしか思えません。

「自由度」が、G7中最下位という表題にはとても納得感がありつつ、それを率先して低下させている最大の戦犯はメディア自身だと私は考えます。

このランキングは、1つのNGOが一定の価値観のもとに提示したものに過ぎませんが、他国との比較で、自国のハマっている「溝」を浮き彫りにするための「思想のたたき台」として、色々と面白く使えるのではと思います。

5/25のゴー宣DOJO in大阪「週刊文春を糾弾せよ！」に向けても色々ヒントになりそうなので、お時間のある際にぜひ閲覧してみてください。