今日発売の週刊現代11月15日号に、
「159億円の血税を投じたコロナ禍の教訓
　アビガンとはなんだったのか」
という記事が載っています。

一時期、新型コロナ対策の「救世主」のように騒がれた抗インフルエンザ剤「アビガン」ですが、メーカーの富士フィルムは10月14日、開発中止を発表。159億円もの血税が注ぎ込まれながら、実用化されずじまいになりました。

アビガンはもともとインフルエンザにも効果は薄く、医療現場でもほとんど使われていなかった薬で、新型コロナに関しても「治験結果を見る限りアビガンは効果がなく、副作用だけがある薬」だったそうです。

それが前のめりで推進された理由のひとつは、安倍政権が「純国産の特効薬をつくりたい」という願望から、深く考えずに飛びついたこと。

そして記事ではもうひとつの理由として
「テレビを中心としたマスメディアが科学的根拠もなしにアビガンを持ち上げ、早期承認を大声で求めるという現象」が起きたことを挙げ、こう書いています。

〈当時、ワイドショーなどに引っ張りだこだった国立感染症研究所元研究員の岡田晴恵氏も「早く患者さんを見つけ、早く隔離して、早く治療して、早くアビガンを与えないと国民の健康被害が大きくなります」などと発言。テレビ朝日の玉川徹氏も「軽症者にもどんどん使うべき。早期承認すべき」と主張した。〉

これについて、厚生省キャリアは
「科学的根拠のないデマをテレビが流し、不安にかられた国民がそれを信じこんだのです」
と批判。さらに「当時、アビガンに対し否定的な発言をすると、国賊扱いされました」として、実際、医師免許を持つ厚労省技官トップが、アビガンの使用に消極的な発言を繰り返したために、安倍官邸の不興を買って更迭されたという証言もしています。

またひとつ、岡田晴恵・玉川徹の大罪が証明されました！
この二人は、いつになったら自分のやらかした事の責任をとるつもりなのか？

アビガンについては、『コロナ論2』の第2章で描いています。
そしてこれも、2年以上前に描いた時点で、全く正しかったのです！！

やっぱりこの本だけは、歴史に残さなければならない！
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